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1.設備改修の手始めは現況の正しい把握が必要

設備配管について、特に給水管の例を見ると、１９６０年代前半までは亜鉛メッキ鋼管を使用していたが、耐久性・耐腐食性等の問題により１９７０年代中ごろには、耐腐食の塩ビライニング鋼管の使用が始まり、１９７７年には建設省機械設備工事共通仕様書に採用され普及が広がりました。
ただし、継ぎ手部分は技術が間に合わず、直管部分はまともでも継ぎ手部分の腐食が進行している物件が多くあります。
しかし、技術も進み１９８８年代には鉄管継手協会規格が制定され防食継手も普及し、また、近年は防食コア内蔵継手、異種金属接触防食対策用継手も製品化され耐腐食性も向上しています。よって、配管の耐用年数も４０年以上となり設備配管工事に大きな金額が必要なくなりました。

２．配管の更正と更新

配管の更正とは、配管の被覆層を形成し防食の進行を抑制する方法です。一部の欠陥から腐食が進行して、大きくなると漏水等の発生につながります。
溶存酸素除去工法、防錆剤注入工法と言うものがありますが、一般的に配管が５年以上耐用出来る状態でなければ意味がありません。
配管の更新とは、既存配管、バルブなど含め新たにする方法です。この場合コストが高くなりますが、新築時と同程度に想定でき確実です。
しかし、専有部を含め他更新であれば効果的です。

３．改修設計

調査手法として、X線写真、内視鏡、抜管による診断が一般的ですが、調査箇所を選定する必要があります。また、水質検査も合わせて診断し、総合的に判断する必要があります。
例えば、給水配管を更新する場合は、設備の使用停止、壁・天井などの関係する部分の解体、復旧など影響が出るため、他の関係配管（配水管、給湯管など）を含めた設備関係大規模工事を計画し、検討する必要があります。

４．工事監理

施工手順、材料等の確認は必要ですが、断水または通水したときに何らかの不具合があり漏水等が発生した場合を考え、どのように対策をするか？事前に訓練する必要があり、また、経験豊かな現場管理者をつけることが、工事を円満にする条件です。